建設DXに向けた国総研の取り組みと遠隔臨場の導入状況について

2024年04月05日建設DX

建設DXとは、建設事業の業務でデジタル技術を活用し、新たな働き方ができる環境の整備や安全性・生産性の向上を目指していく取り組みです。

ここでは、建設DXにおける国総研の取り組みと、遠隔臨場の導入の2つのテーマについてまとめました。

国総研が建設DX実験フィールドを本格始動

国土技術制作総合研究所（以下：国総研）は、令和3年4月1日に「インフラDX総合推進室」を発足し、DX推進に向けた体制を構築しました。

このほか、研究所として建設DX実験フィールドおよびDXデータセンター、関東・中部・近畿・九州の4地方のDX推進センターなどが超高速通信インフラで接続され、よりスムーズなデータ共有や連携が可能になります。

インフラDXセンターのなかに遠隔臨場が導入されたことで、リモートでも現場確認が行えるようになりました。

ここでは、遠隔臨場の概要と導入事例を紹介します。

遠隔臨場とは、建設現場における「段階確認」「材料確認」「立会」の業務を、ウェアラブルカメラなどによる映像と音声の双方向通信を使ってリモート環境下で行うというものです。

実際に遠隔臨場を導入している例として、中部地方整備局と九州地方整備局の2つのDXセンターを紹介します。

中部地方整備局では、中部技術事務所内にある中部インフラDXセンターのバーチャルフィールドにて、「ウェアラブルカメラによる遠隔臨場」が導入されました。

遠隔による立会が可能になったのはもちろん、現場の状況に応じてカメラや音声を使ったスムーズな対応や事故や災害などの速やかな発見につながることが期待されます。

監督者が臨場まで移動せずにリアルタイムで現場の状況を把握できるため、メリットが大きいと言われています。

九州地方整備局では、九州インフラDXルームにてDX機器を使ったリモート・非接触の推進に向けて「没入型ドームスクリーンによるVR・遠隔臨場」が導入されました。

作業員の年齢層によって遠隔臨場を扱える人材の確保が難しく、九州では実際の現場への導入が難航しているケースもあるようですが、遠隔臨場を活用することで事故や災害時の情報共有に加え、速やかな対応に繋がるでしょう。